チャネルパートナーにとってのクラウド市場の可能性

Himanshu Patel

クラウドコンピューティング市場に関する数字を見たチャネルパートナーは、「自分たちもその市場の恩恵にあずかるにはどうしたらよいだろうか」と考えているはずです。  これは時機を得た良い質問であり、この短い記事では、その方法について解説します。

まずは数値をご確認ください。 CompTIAの『5th Annual Trends in Cloud Report』 (英語サイト) には、市場に関する数値が満載されています。 このレポートでは、調査会社IDCが実施したパブリッククラウドおよびプライベートクラウド市場に関する調査からの数値が引用されています。

パブリック クラウド サービスには、お客様が共有プラットフォームにアクセスするソフトウェア(SaaS)、プラットフォーム(PaaS)、インフラ(IaaS)などの各種「as-a-Service」が含まれています。 IDCによると、この市場は2013年に457億ドルに達し、2018年まで23%の複合年間成長率(CAGR)での成長が見込まれています。 あなたの会社も、このスピードで成長しているでしょうか。

サーバーなどのリソースが個々の会社専用に用意されるホステッドサービスであるプライベートクラウドでは、IDCは2016年までに全世界での支出が240億ドルを超えると見込んでいます。

それだけではありません。 CompTIAのエンドユーザー調査によると、米国企業の90%以上が何らかの形のクラウドコンピューティングを使用しており、そのうち60%以上の会社では、クラウドサービスがITアーキテクチャー全体の3分の1以上を占めています。

このレポートでは、クラウドシナリオが次のように要約されています。 

CompTIAがクラウドコンピューティングを調査してきた5年間、メインの話題は、状況を一変させる可能性を秘めた技術から最新ITの不可欠な要素へと変化しました。 事実、クラウドコンピューティングが(従来オンプレミスのメインフレームとサーバーにより構成されていた)バックエンドコンピューターにもたらしたインパクトは、モビリティが(従来デスクトップまたはラップトップPCにより構成されていた)フロントエンドコンピューターにもたらしたインパクトとともに、新たなIT時代の到来を象徴しています。 


CompTIAは、次のような言葉で、チャネル企業にも直接呼びかけています。 

実際、チャネル企業は、製品(特にハードウェア)の単純な再販業者から、サービスとソリューションを多角的に提供するプロバイダーへと変化することで、ステップアップする必要がありました。 現状を維持する企業も一部ありますが、ほとんどはビジネスモデルを移行したり、少なくともハイブリッドアプローチを採用して、製品ベースの収益の流れにサービスコンポーネントを追加しようと取り組んでいます。


この点については、筆者もまったく異論はありません。 チャネルパートナーが直面する最大の疑問は、どの市場を選ぶかということでしょう。  

バックアップおよび災害復旧(DR)市場は、クラウドにうってつけに思われます。 ほとんどのクラウドサービスのように、この市場はこれまで長い間続いている仮想化への移行と密接な関係にあります。 仮想化によって、企業が、サーバー環境のバックアップインスタンスをオフサイトに作成することがはるかに容易になりました。

多くの企業、特に中小企業はバックアップ用にふたつ目の物理的データセンターを持つ経済的余裕がないことを考えると、クラウドは魅力的なオプションになります。 中小企業が、従来の何分の1かの費用で大企業と同じレベルのバックアップやリカバリー機能を持てるようになるのです。 大企業も、複数のデータセンターを運用するよりも安価な選択肢として、またバックアップとDRを活かすという点で、クラウドに注目しています。

アプリケーション開発も、クラウド導入に向けた準備が十分に整った分野です。 従来、企業は本稼働中のネットワークに接続されていないテスト用サーバーを含め、サーバーをアプリケーション開発専用にする必要がありましたが、今ではこのすべてをクラウド上に置くことができます。 さらに、クラウドリソースは、使用目的の変更が簡単です。 ひとつのプロジェクトが終了したら、同じサーバーを別のプロジェクトで使用することは簡単であり、必要ない場合は、手放して費用を節約することもできます。

ユニファイドコミュニケーションのアプリケーションあるいは、顧客関係管理(CRM)やエンタープライズ リソース プランニング(ERP)などの企業向けアプリケーションにかかわらず、モバイルサービスの提供もクラウドにおける当然の流れです。 クラウドを使用すると、ユーザーの所在地や使用しているデバイスにかかわらず、こうしたサービスの提供が可能になります。 クラウドは、BYOD((Bring Your Own Device)現象にとっても、有効な解決策のひとつです。

ただし、どのようなクラウド導入の方法を選ぼうと、サービスにおける高い信頼性、可用性、およびセキュリティを確保するためには、適切なインフラを整備する必要があります。 APC by Schneider Electricの製品およびサービスにとって、信頼性、可用性、およびセキュリティの確保はすべてであり、これはクラウドにおいても変わりません。

次回の記事では、クラウドベースのマネージドサービスに移行し、さらなる発展を目指すパートナー様にとって、APC by Schneider Electricがいかに貢献するかについて解説します。 CompTIAの『5th Annual Trends in Cloud Report』にも刺激的な数値が含まれています。併せてご確認ください。

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