～　APCジャパン最大容量のUPS　～
給電を止めることなく電源および分岐回路の増設が可能に

IT機器の電源、冷却、管理を含む物理インフラソリューションを提供する株式会社エーピーシー・ジャパン（所在地：東京都港区、代表取締役社長：内藤 眞、以下 APCジャパン）は、11月4日より、データセンタやサーバルーム向け大容量UPS（無停電電源装置）「Symmetra® PX 160kW」を発売します。「Symmetra® PX 160kW」は、APCジャパンのモジュール型UPS「Symmetra® PX」シリーズの大容量帯の製品で、現在APCジャパンが販売するUPSの中では最大容量です。

「Symmetra® PX」シリーズは、パワーモジュール（UPS部分）、バッテリモジュール（電池部分）、インテリジェンスモジュール（制御の頭脳部分）といった、システムを構成している主要部品それぞれをモジュール化しているUPSです。モジュール型であるため、IT機器やシステムにとって必要な電源容量の段階的な増設が簡単にできます。また、IT管理者が利用しやすいSNMPを基本としたリモート管理機能も充実しているため、電源の専門的知識がなくても容易に管理・運用することが可能です。さらにAPCジャパンが提供する電源管理ソフトウェア「PowerChute Network Shutdown」との併用により、電源障害時におけるシステムの安全なシャットダウンや再起動のスケジュール設定も可能です。
加えて「24時間365日止めないITシステム環境」を構築するため、IT機器に最低限必要な電源容量に対しモジュール１基（以上）を予備として搭載することが可能、N+1（以上）の冗長性を提供します。

昨今のデータセンタはサーバの集約化および仮想化が進展し、高電力密度環境が一般的となり、UPSに要求される電源容量も大型化しています。「Symmetra® PX 160kW」は、1台16kWのパワーモジュールを最小数の2基（32kW）から最大数の10基（160kW）まで段階的に増設できるため、IT機器の増設に合わせて消費電力が拡大した場合でも、容易に電源を対応させることが可能です。（1基を予備として利用した場合には、最大で144kWまでの電源バックアップが可能です。）例えば、パワーモジュールを最大数の10基と、バッテリモジュールも最大数の36基搭載した際には、160kWのサーバ機器の電源バックアップを約21分間確保できます。　

さらに「Symmetra® PX 160kW」では、パワーモジュール、バッテリモジュール、インテリジェンスモジュールに加えて出力分岐回路（ラックへの給電ブレーカ部分）もモジュール型になっているため、給電を止めることなく電源や回路を交換できると共に、増設することも可能です。増設時にIT機器やシステムを止める必要がないため、特にシステム拡張時に、より利便性の高い製品です。

APCは、グローバルにおいてデータセンタやサーバルームの大容量帯のUPS市場で業界をリードしています。APCジャパンでは今後も、データセンタおよびサーバルームの電源対策を支援し、企業の可用性向上に貢献していきます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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「Symmetra® PX 160kW」　製品概要

「Symmetra® PX 160kW」　の特長

APCについて

APCは、2007年にシュナイダーエレクトリックの傘下であるMGE UPS Systemsと合併し、シュナイダーエレクトリックのCritical Power & Cooling Services事業部門となりました。同部門の2008年度の売上は26億ユーロ、世界中に1万2000人の従業員を擁しています。
APCは、無停電電源装置（UPS）、冷却装置、ラック、環境監視システム、デザインや管理ソフトウェアなどの製品および業界唯一となる電源・冷却・管理の統合ソリューション“InfraStruXure®”を、家庭やオフィス、データセンタ、工場などに提供しています。シュナイダーエレクトリックのCritical Power & Cooling Services事業部門の強みや経験、広大なネットワークを活かし、設計から導入、メンテナンスまでのソリューションと共に、ITシステムの可用性向上に貢献するエネルギー効率の高いソリューションを提案しています。
なお、シュナイダーエレクトリックは、11万4千人の従業員を擁し、100カ国で事業を展開。2008年度の年間売上は183億ユーロです。
APCの詳しい情報は、http://www.apc.com/をご覧ください。

株式会社エーピーシー・ジャパンについて

APCジャパンは、1996年4月に設立された米国APC社全額出資の日本法人で、APC社製UPS（小中容量単相UPSおよび大容量三相UPS）、冷却機器、ラックなどの輸入販売、および保守サービスを日本国内で提供しています。同社の詳しい情報はhttp://www.apc.com/jpをご覧ください。

全ての商標はその所有者に帰属します。本リリース内容は、記載された発行日時における情報です。

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