ING ルノー F1チーム、APC by Schneider Electricとの技術提携を発表

※本資料は、英国・ロンドンで2009年2月10日（現地時間）に発表された報道資料の抄訳です。

ING ルノー F1チームは、APC by Schneider Electricとの技術提携を発表しました。INGルノーF1チーム、マネージング・ディレクター、Flavio Briatore氏は「ING ルノー F1チームは、APC by Schneider Electricとの新たな提携を通じ、革新的かつ献身的、そして卓越的な究極の成功という目標を共有し合う、そうそうたるテクニカル・パートナー陣の強化を図りたい」と述べています。

ING ルノー F1チームのCFD責任者であるJarrod Murphy氏は、「2009年の法規制の大幅変更によって、自動車の空気力学開発に多くの課題が生じました。したがって、空気力学の設計・検証における計算流体力学（CFD）ソフトウェアの活用は、2009年のシーズンにとって戦略的に重要となります。APCのInfraStruXure®をHot Aisle Containment System®（HACS）と共に活用することで、当社のスーパーコンピュータMistralでCFDアプリケーションを24時間365日稼働させるための確かな電力と冷却機能を確保できます。 」と述べています。

APC by Schneider Electric、英国・アイルランド担当副社長であるPaul Tyrerは、次のように述べています。「InfraStruXure®アーキテクチャは、今日のITシステムやスーパーコンピュータの高電力密度と拡張性の要件のためのテクノロジ・ソリューションです。このグランプリ競技では、データセンタのパフォーマンスがトラック上のパフォーマンスに大いに貢献します。ING ルノー F1チームが、そのミッションクリティカルなシステムの保護と冷却にAPCとの提携を選んだことを光栄に思います。」

APC by Schneider Electonicでは、ING ルノー F1チーム計算空気力学研究センターへ2台の独立したInfraStruXure® HACS®を提供いたします。それぞれに、機器ラックであるNetShelter、冷却ユニットであるInRow RC、無停電電源装置のSymmetra、CCTVカメラ付きモニタリング・アプライアンスであるNetbotzが付帯します。さらに、一元的な物理インフラストラクチャ管理プラットフォームとなる、InfraStruXure® Centralソフトウェアが事前インストールされており、リアルタイムのデバイス監視、即時のイベント通知、物理レイヤ内の深刻な事態の迅速な評価・解決を実現します。ING ルノー F1チームへのAPC適用について詳しくは、APCウェブサイト
http://www.apc.com/solutions/display.cfm?id=D0AC2ABB-5056-AE36-FEF08740A4335ADEの事例紹介を参照してください。

以上

APCについて
APCは、2007年にシュナイダーエレクトリックの傘下であるMGE UPS Systemsと合併し、シュナイダーエレクトリックのCritical Power &Cooling Services事業部門となりました。同部門の2008年度の売上は26億ユーロ（37億ドル）、世界中に1万2000人の従業員を擁しています。

APCは、無停電電源装置（UPS）、冷却装置、ラック、環境監視システム、デザインや管理ソフトウェア等の製品および業界唯一となる電源・冷却・管理の統合ソリューション“InfraStruXure®”を、家庭やオフィス、データセンタ、工場などに提供しています。シュナイダーエレクトリックのCritical Power & CoolingServices事業部門の強みや経験、広大なネットワークを活かし、設計から導入、メンテナンスまでのソリューションと共に、ITシステムの可用性向上に貢献するエネルギー効率の高いソリューションを提案しています。

なお、シュナイダーエレクトリックは、11万4千人の従業員を擁し、100カ国で事業を展開。2008年度の年間売上は183億ユーロです。APCの詳しい情報は、http://www.apc.com/をご覧ください。

株式会社エーピーシー・ジャパンについて
APCジャパンは、1996年4月に設立された米国APC社全額出資（設立当時）の日本法人で、APC社製UPS（小中容量単相UPSおよび大容量三相UPS）、冷却機器、ラック等の輸入販売、および保守サービスを日本国内で提供しています。同社の詳しい情報はhttp://www.apc.com/jpをご覧ください。

全ての商標はその所有者に帰属します。本リリース内容は、記載された発行日時における情報です。

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