企業がクラウドや仮想化技術を取り入れ続ける上で、ITリソースにとって実質的なライフラインといえるデバイスに特別な注意を向けることは賢明な判断です。

他のブロガーによる過去の記事では、例えば、仮想化がホットスポットを作り出す傾向がある(英語サイト)場合は、電力と冷却を見直す(英語サイト)必要性に迫られるなど、仮想化およびクラウド技術がデータセンターにもたらす変化が取り上げられています。 これらの記事は、企業が取り組む必要がある重要な問題点を提起しています。

しかし、それと同じ程度にネットワーク境界も重要です。 小規模なオフィスでも、大企業の1支店でも、その構成はほとんど同じになる傾向があります。 ネットワーク機器が収容されたクローゼットがあるか、他のいくつかのテナントとネットワーク機器を共有するキャンパス環境が考えられます。

仮想化およびクラウド技術が定着していく中、実際のコンピューターハードウェアがほとんどない、またはまったくない現場が増えています。 これらの現場は、むしろ、本社であれ、Salesforce.comなどのサードパーティーのアプリケーション プロバイダー サイトであれ、遠隔地にあるサーバーの処理能力に頼っています。

クラウドへの接続を失ったとしたら、どれほど生産性が落ち、その損失額はいくらになるかを考えてください。ネットワークに接続できないとしても従業員への給与は確実に発生しますが、ネットワーク接続なしで、従業員は有意義な仕事ができるでしょうか。電話を受けることもできないでしょう。過失収益や生産面での潜在的コストはいくらになるか想像もできません。

ネットワークに障害が発生した場合、従業員は最寄りのカフェで接続すればよいというパートナーやお客様も少なくありません。 従業員が2、3人のオフィスであればこれでも良いかもしれません(個人的には、現実的なバックアップ戦略とは思えませんが)。 しかし、10人以上のオフィスではこの方法は適切とは言えません。

POSのトランザクションを処理する複数のデバイスが存在する小売店舗を想定してみてください。 POSデバイスが停止して販売処理ができなくなったら、1時間あたりのコストはいくらになるでしょうか?

POSデバイス、デスクトップPCまたはネットワーク接続を提供するルーターやスイッチのどれであれ、すべての機器を停電から保護する必要があるのは明らかです。  従って、次に問題となるのは、停電時の非常用電源をどのように確保し、どれくらいの動作時間が必要かということです。

現地には発電機があると思われるので、必要なのは、発電機が始動するまで機器に電力を供給するために十分な動作時間を確保できるUPSです。 ただし、発電機だけでは重要な機器すべてを動作させるために十分な電力を供給できず、非常用照明くらいしかつけられない状況も考えられます。

UPSについては、リモート管理できるかどうかが重要です。  これが重要な理由はいくつかあります。 まず、リモート管理機能があれば、バッテリー交換などUPSのメンテナンスが必要なタイミングを、中枢のITスタッフが把握できます。 また、管理されているUPSが存在すれば、中央のITグループは重要性の低いデバイスを選択的にシャットダウンし、UPSが本当に重要な機器に対してより長時間電力を供給することが可能になります。

5 kVA以上のAPC by Schneider ElectricのSmart-UPSおよびSymmetra UPSモデルには、すべてリモート管理用の統合Network Management Cardが付属しています。ただし、5 kVA未満のモデルではオプションとなります。 リモートオペレーターに必要なのはWebブラウザーだけです。また、システムはSNMP (シンプル ネットワーク マネージメント プロトコル)に対応するすべてのネットワーク管理システムとの統合が可能です。

クラウドおよび仮想環境では境界の保護が重要ですが、適切な非常用電源プランにより、リスクを劇的に低減し従業員の生産性を維持することができます。